冒頭で触れたように不動産には全く同じ物件は存在しません。

地域が同じでも土地や面積、接する道路や方角によって価格は全く異なります。

マンションを取り上げても階数や間取り、管理状況などにより価格は異なります。

物件に対する価格が妥当であるかどうかは不動産の特徴を踏まえて検討する必要があるのです。

また、不動産の相場や市場は価格の変動があります。

以前、欲しいと思っていた物件でも取引する時期によっては価格の変動が起こります。

取引時期も踏まえて不動産の価格を判断しなければなりません。

ただし、最終的には売り手と買い手が合意した金額で契約に至ります。

それぞれが希望条件を出し合い、調整して決定します。

専門家の意見も含めたできるだけ多くの情報を集めることは有効なのです。

不動産購入を考えたときに不動産業者のホームページや不動産雑誌を手に取って検討すると思います。

様々な物件に値段がついているわけですが決め方にはいくつも種類があります。

その一つに、取引事例比較法があります。

取引事例比較法は土地やマンションンの価格を決める時の基本的な手法となっています。

簡単に言うと、売買の対象となる物件と類似した物件との価格を比較して査定する方法です。

様々な価格の決め方の中で、個人売却で多いのは取引事例比較法や原価法になります。

大まかな流れは査定物件と似た物件（売買が成立している物件）を探し、査定する物件と比較する物件を項目ごとに点数をつけます。そして、計算式に当てはめることで査定価格を出します。

その他にも原価法と言って建物について現時点で新築をした場合の価格をもとに、対象物件の築年数に応じて減価修正をして、価格を決める方法もあります。

また、賃料をベースに割り出す収益還元法もあり、その不動産が将来的に生み出すであろう価値を現在価格に割り引いて決定する方法があります。

不動産の価格決定には様々な計算方法があるとお分かりいただけたと思います。ところが、同じ計算方法を行っていても不動産業者によって同一物件の価格が異なるケースもあります。

価格が異なる原因は取引事例比較法により比較する事例物件の選び方の違いによるものです。不動産会社、または担当者の判断に左右されるので同じ物件でも価格差が生じることになります。

事例物件の選び方以外にも不動産業者の事情により価格が左右される場合もあります。

インターネットでの一括見積で査定依頼をすると高く査定される傾向にあります。

一方で新築マンションの買い替えで指定された不動産業に依頼すれば堅実な査定になることが多いです。　

一般的な不動産価格の計算方法はあっても色んな事情があり査定価格が異なるのは念頭に入れておくといいでしょう。

不動産購入を検討する際は希望する広さや築年数などをもとにポータルサイトや不動産業者のホームページなどで条件に合う物件を検索します。

購入を希望している物件と似たような物件が見つかったら比較するのは広さや築年数や陽当り・眺望などになります。

もう少し踏み込めば物件の周辺環境(生活利便性・治安)や最寄駅からの距離も比較しましょう。

エリアが違った物件であれば、その地盤や最寄駅の駅力も比較しましょう。

現在では、ネット上の情報が非常に豊富です。

実際に、不動産の店舗に足を運ばなくても、ある程度の情報収集は出来ます。

自分が購入しようと考える物件の価格が妥当か否かを様々な角度から検証することが納得いく契約につながっていきます。

検討したい物件が見つかれば、まずは見学してみましょう。

その際には、比較できる物件も併せて見学することで、価格の妥当性やエリアの相場も分かってくると思います。